KPMGは、一人ひとりの多様な経験、文化、アイデンティティ、考え方を受け入れ、尊重し、協力的でオープンかつインクルーシブな環境を目指しています。
「高品質なサービスの提供をもってクライアント・社会に貢献する」という目標を達成するためには、国籍、カルチャー、ジェンダー、障がいなど、あらゆる多様性を受け入れ、異なる見解や価値観を認め合いながら、お互いの違いを活かしてそれぞれが高い能力を発揮することが重要です。
KPMGは、IDE（インクルージョン、ダイバーシティ＆エクイティ）を理解し、自分らしく活躍し、お互いを尊重するカルチャーをつくるためのさまざまな取組みを行っています。

全国主要都市に約7,300名の人員を擁し、監査証明業務をはじめ、財務会計、内部統制、ESG、規制対応、IT関連、デジタル・データ関連、スタートアップ関連などのアドバイザリーサービスを提供しています。また、金融、情報・通信、メディア、製造、官公庁など、業界特有のニーズに対応した専門性の高いサービスを提供する体制を有しています。

また、世界各地の日本語対応可能なプロフェッショナルを中心に、担当地域の各分野に精通した専門家チームと連携し、日本企業の海外現地法人に対して、会計監査、税務、リスクコンサルティング、ディールアドバイザリー、マネジメントコンサルティングなどの、高品質で幅広いサービスを提供しています。

監査法人は、企業の財務諸表を独立した立場から監査することで資本市場の信頼性を確保する使命を担っています。「市場の番人」と呼ばれるほどの公平性、透明性に基づく社会的な信頼感は、そのままアドバイザリーサービス部門に対する支持の高さに反映されています。特に財務・会計領域の豊富な知見に裏付けられた経営数値に基づく提案はクライアントの経営層から強く信頼されており、最上位の経営戦略構築に携われる機会の豊富さに反映されています。

あずさ監査法人のアドバイザリーサービスは、最上位の経営戦略の構築から、ビジネスのフロントにおける個々のオペレーションの改善に至るまで、ワンストップで提供されます。クライアントのあらゆるレイヤーに最適化したサービスを提供できる力は、改善提案を“絵に描いた餅”にしないこと、つまり最後までやりきる完遂力に結びついています。この強みを支えているのが多様な領域の専門人材。さまざまな専門家が1つのチームとなってクライアントを支えています。

税務やM&Aに特化したファーム、データサイエンス等のデジタル領域で先駆的な取組みを行うファームなど、KPMGジャパンには多様な専門性を持つファームが存在します。組織の壁を越えた連携によって、より価値の高いサービスの提供を実現しています。さらに海外のメンバーファームとも連携することで、クライアントの課題に対して国境とサービス分野を超えたソリューションを提供することが可能です。

日本ではPBR（株価純資産倍率）1倍割れの企業が約半数に上り、資本効率の改善が急務となっています。加えて、世界政策不確実性指数は上昇を続け、今後40年で人口が約40%減少する見通しであり、生産性ランキングでも低迷が続いています。こうした環境下では企業の経営判断はますます難しくなっており、その背景にはGDP上位国と比較したDXの遅れが、生産性低下の主要因の1つとして存在しています。