私たちの強みは、監査法人が有する「高い専門性」と「信頼」に加え、多くの企業の成長や危機、そして変革を見つめ続ける中で培ってきた「経営を見る視点」や「経営の本質への深い洞察」にあります。そうした専門性と知見が、私たちのアドバイザリーサービスの土台となっています。

企業を取り巻く環境は、かつてないスピードで変化しています。テクノロジーの進化、AIがもたらす機会と脅威、サステナビリティへの対応、地政学リスクの高まり。経営者は、これまで以上に複雑で高度な意思決定を迫られています。

変化が常態化し、不確実性が高まる時代、企業や社会には、確かな専門性と信頼、そして経営に関する知見や洞察に裏付けられた判断軸が必要です。

私たちは、企業や社会が重要な意思決定を迫られたときに、進むべき方向を示す「信頼できる羅針盤」でありたいと考えています。

目の前の課題を解決するだけではありません。

企業の未来を切り拓く。
組織の可能性を解き放つ。
変革への挑戦を支える。
そして、企業価値の向上を通じて、社会の持続的な発展につなげていく。

その実現のために、私たちは監査で培った専門性を監査の中だけに留めるのではなく、企業や組織が未来へ踏み出すための力として活かしたいと考えています。

監査で培った知見を、企業の挑戦を支える力へ。
監査で培った信頼を、変革を実現する力へ。
企業の未来を支え、社会の未来を創る。
そのすべての基礎に信頼がある。

社会に信頼を、変革に力を―
企業・社会の変革に向けた意思決定を支え、その実現に伴走すること。
信頼されるビジネスパートナーであること。
それこそが、私たちの使命です。

なぜ私たちがその使命を担うのか。
それは、監査を通じて培ってきた「信頼性」「専門性」「フェアネス」によって、企業や社会の変革を支えることができるからです。

私たちは長年にわたり、企業が株主やステークホルダーに対して果たすべきアカウンタビリティを担保し、企業、資本市場、社会に信頼を提供してきました。その歴史の中で培われたものが、私たちの「信頼性」です。

私たちは同時に、独立した立場から企業と向き合い続けてきました。特定の利害や立場に左右されることなく、本質に向き合い、客観的に判断すること、すなわち「フェア」であることを貫いてきました。

私たちが向き合ってきたのは、単なる財務数値ではありません。企業の成長、変革、挑戦、時には失敗や危機です。監査の現場には、経営と事業の核心に触れる情報が集まります。私たちはその最前線で、数多くの経営判断の帰結を見続けてきました。

どのような意思決定が企業価値を高めるのか。どのような兆候がリスクや停滞につながるのか。経営やビジネス、財務に加え、非財務資本、組織・人、プロセス、リスク、ガバナンス、テクノロジーに至るまで、多様な視点から企業を見続けてきたからこそ、企業経営の本質を見極める力が培われました。これこそが、私たちの「専門性」です。

信頼性、専門性、フェアネス。
私たちが培ってきたこれらの力は、企業が進むべき方向を見極め、変革を前へ進めるための基盤です。企業や社会が大きな変革の岐路に立つとき。その意思決定を支え、未来への一歩を後押しする。

私たちは、これらの力を礎に、企業や社会の変革を支えていきます。

私たちのアドバイザリーには、財務・会計、サステナビリティ、リスク、テクノロジー、データサイエンス、金融工学、公共政策、インダストリーナレッジなど、各領域の第一線で培われた知見が結集しています。
企業や社会が直面する課題は、単一の専門領域だけで解決できるものではありません。複雑化する経営課題や社会課題に対し、多様な知を掛け合わせ、本質を見極め、新たな価値を創り出す。

専門性の融合によって、企業と社会の変革を前進させる。
それが、私たちの目指すアドバイザリーです。

我々の組織には豊富な経験を持つ人材だけでなく、高い志と探究心を胸に、新卒から専門性を磨き続けている人材も数多くいます。
豊富な経験と探究心や挑戦意欲。多様な世代や専門性、多様な視点が交わることで、1人では到達できない解を生み出す。
そこに、私たちのアドバイザリーの強さがあります。

私たちが目指すのは、
クライアントにとって本当に価値のある変革を実現すること。
クライアントに徹底して向き合い、多様な知を結集し、本質的な価値を創出する。 それが、私たちの変わらない姿勢です。

私たちが求めているのは、完成された人材だけではありません。
財務・会計、サステナビリティ、リスク、テクノロジー、データサイエンス、金融工学、公共政策など、どの領域であっても、自らの専門性を磨き、その力をクライアントの価値向上につなげたいという意志があることを何よりも大切にしています。

企業や社会が直面する課題は、ますます複雑になっています。だからこそ、過去の経験や資格だけで価値を出し続けることはできません。必要なのは、自ら問いを立て、学び続け、自分の専門性を更新し続ける力です。
資格も、経験も、専門知識も、ゴールではありません。クライアントにより高い価値を届けるための手段です。

私たちが共に働きたいのは、自らの専門性に誇りを持ち、その価値をさらに高め続けられる人です。難しい課題から逃げず、クライアントの未来に真摯に向き合い、自分自身を成長させ続けられる人です。

社会に信頼を、変革に力を―
その使命に本気で向き合えるプロフェッショナルと、私たちは共に未来を切り拓いていきたいと考えています。

全国主要都市に約7,300名の人員を擁し、監査証明業務をはじめ、財務会計、内部統制、ESG、規制対応、IT関連、デジタル・データ関連、スタートアップ関連などのアドバイザリーサービスを提供しています。また、金融、情報・通信、メディア、製造、官公庁など、業界特有のニーズに対応した専門性の高いサービスを提供する体制を有しています。

また、世界各地の日本語対応可能なプロフェッショナルを中心に、担当地域の各分野に精通した専門家チームと連携し、日本企業の海外現地法人に対して、会計監査、税務、リスクコンサルティング、ディールアドバイザリー、マネジメントコンサルティングなどの、高品質で幅広いサービスを提供しています。

監査法人は、企業の財務諸表を独立した立場から監査することで資本市場の信頼性を確保する使命を担っています。「市場の番人」と呼ばれるほどの公平性、透明性に基づく社会的な信頼感は、そのままアドバイザリーサービス部門に対する支持の高さに反映されています。特に財務・会計領域の豊富な知見に裏付けられた経営数値に基づく提案はクライアントの経営層から強く信頼されており、最上位の経営戦略構築に携われる機会の豊富さに反映されています。

あずさ監査法人のアドバイザリーサービスは、最上位の経営戦略の構築から、ビジネスのフロントにおける個々のオペレーションの改善に至るまで、ワンストップで提供されます。クライアントのあらゆるレイヤーに最適化したサービスを提供できる力は、改善提案を“絵に描いた餅”にしないこと、つまり最後までやりきる完遂力に結びついています。この強みを支えているのが多様な領域の専門人材。さまざまな専門家が1つのチームとなってクライアントを支えています。

税務やM&Aに特化したファーム、データサイエンス等のデジタル領域で先駆的な取組みを行うファームなど、KPMGジャパンには多様な専門性を持つファームが存在します。組織の壁を越えた連携によって、より価値の高いサービスの提供を実現しています。さらに海外のメンバーファームとも連携することで、クライアントの課題に対して国境とサービス分野を超えたソリューションを提供することが可能です。

KPMGは、一人ひとりの多様な経験、文化、アイデンティティ、考え方を受け入れ、尊重し、協力的でオープンかつインクルーシブな環境を目指しています。
「高品質なサービスの提供をもってクライアント・社会に貢献する」という目標を達成するためには、国籍、カルチャー、ジェンダー、障がいなど、あらゆる多様性を受け入れ、異なる見解や価値観を認め合いながら、お互いの違いを活かしてそれぞれが高い能力を発揮することが重要です。
KPMGは、IDE（インクルージョン、ダイバーシティ＆エクイティ）を理解し、自分らしく活躍し、お互いを尊重するカルチャーをつくるためのさまざまな取組みを行っています。

日本ではPBR（株価純資産倍率）1倍割れの企業が約半数に上り、資本効率の改善が急務となっています。加えて、世界政策不確実性指数は上昇を続け、今後40年で人口が約40%減少する見通しであり、生産性ランキングでも低迷が続いています。こうした環境下では企業の経営判断はますます難しくなっており、その背景にはGDP上位国と比較したDXの遅れが、生産性低下の主要因の1つとして存在しています。