社員インタビュー2

サステナブルバリュー統轄事業部(SV統轄事業部)/KPMGあずさサステナビリティ


サステナビリティ対応を模索する企業とともに道を拓いていく。

K. K

K. K

KPMGあずさサステナビリティ株式会社
アドバイザリー事業部
シニアコンサルタント
2021年入社


Profile
大学卒業後、日系商社の営業職を経て青年海外協力隊に参加。2年間にわたってエチオピアで活動する。帰国して一時的に外務省で勤務した後、大学院に進み国際関係について学ぶ。その後、民間と公共の間に立って課題解決に取組みたいと考え、KPMGあずさサステナビリティに入社。面接時に感じた誠実な社風も決め手となった。プライベートはインドア派。休日は歴史物などの読書で過ごす。

豊富な実績と信頼を強みとしてサービスを展開

気候変動がもたらす影響の深刻化に伴い、企業活動についての評価も財務情報のみでなく、環境対応といった非財務情報を考慮することが重要になってきました。例えば、事業活動に伴って排出されるGHG(温室効果ガス)が多いことは企業価値を明らかに毀損(きそん)しますし、近い将来、炭素税が導入されればより直接的に企業の負担増に結びつくでしょう。このようにESG(経営において、環境・社会・ガバナンスを重視すべきだという考え方)への対応が企業価値を直接左右する時代となった今、世界のサステナビリティ課題の解決に向けて積極的に取り組まなければ、投資家や社会から背を向けられかねません。
こうした状況を受け、クライアントのESGに対する課題の設定からその対応、モニタリングなど、多様なフェーズにおいて支援を行っているのが、KPMGあずさサステナビリティです。当社はCO2排出量についての第三者保証などの保証業務も多く手がけており、それをきっかけにアドバイザリー業務へとサービスの幅が広がっていくケースも珍しくありません。当社の強みとしては、ESGという言葉が今ほど浸透していなかった20年以上も前から長年にわたって取り組んできた実績、蓄積されてきたノウハウです。もちろんこれは温室効果ガス排出量をはじめとする気候変動や生物多様性といった環境の問題にとどまらず、人権問題などの社会領域やガバナンス領域においても同様です。こうした強みを背景に、近年のESG対応へのニーズの急激な高まりとともに、お客様から多くのご相談・ご依頼をいただいています。

K. K
TCFDの新たな基準を自ら切り拓く

入社以来私は、ESGの「E:Environment、環境」の領域でのアドバイザリー業務に携わってきました。その中でも特に多いのが、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)に関連した取組みです。例えば、東京証券取引所プライム市場の上場企業には、 TCFDの開示枠組みに沿った企業の気候変動関連リスク・機会に関する情報の開示が求められているのですが、私はその開示に必要なリスク・機会の特定や分析、対応策の検討、開示情報の整理などの支援を行っています。これまで担当してきたクライアントは商社や食品メーカー、不動産、建築資材など、幅広い業界にわたっています。
TCFDについては、現在はその開示情報の質をどのように高めていくかという点が、多くの企業にとっての課題となっています。自社の企業価値にとって重要な情報を見極め、その情報の精度を向上していくことがポイントです。その上で、TCFDを通して分析した気候変動関連リスク・機会の情報を、いかにして企業戦略や具体的な取組みに落とし込み、自社固有の価値創造ストーリーとして投資家や顧客・取引先といったステークホルダーに発信していけるかが重要になってきており、このような場面で我々のご支援に対するニーズも高まってきています。
さらに、気候変動関連情報開示のベースとなるTCFD開示の考え方が、その他のサステナビリティ情報開示基準や生物多様性といったその他のESGテーマの情報開示と、どのように相互作用し発展していくのか、その分析や対応についての私たちに対する期待も高まってきていると言えるでしょう。
このように、サステナビリティを取り巻く世界情勢を踏まえながら、気候変動というレンズを通して企業のリスク分析や戦略の検討、実行支援に関わることができるのは、TCFD業務の大きな魅力だと思います。今私がクライアントと一緒に取り組んでいることが標準的な事例として認められるようになる可能性もありますし、この取組みを通じて得た知見をより多くの企業への提言として活用することもできます。自分たちが先頭に立って道を切り拓いていく、そんな実感が大きなやりがいとなっています。

K. K
いかにマネタイズするか

「サステナビリティ」という言葉を耳にすると、どうしても未だにボランティア活動のようなイメージを持つ方もいらっしゃるかもしれませんが、もちろん、サステナビリティ課題への対応はボランティア活動ではありません。私たちもビジネスとして取り組んでいます。
サステナビリティ課題への対応は、長期的な視点で推進されるべきものです。2050年のカーボンニュートラルを見すえ、その未来を目指すために今のあるべき姿を浮かび上がらせるバックキャスト的な発想が求められる分野です。こうした取組みが尊重されるようになった背景には、リーマンショックを契機に、四半期決算に代表される短期的な利益追求への反省があると思われます。今や多くの投資家が、目先の利益だけを追い求めることは企業にとってのリスクにつながると考えており、ESGという切り口を基にしたサステナビリティ課題に対する長期的な取組みこそが、安定的・持続的な成長につながると認識されるようになってきています。企業はこのような投資家の認識を踏まえた上で、サステナビリティ課題への対応、を進めているのです。
投資家や企業のニーズがあり、私たちのサービスが生まれ、ビジネスとして成立している。このような現実を常に念頭におきながら、私たちのサービスを、いかに継続的に進化させクライアントのニーズに応え続けていけるかという点はもちろん、このサステナビリティという領域でいかにしてクライアントの潜在的なニーズを掘り起こし、価値のあるサービスを生み出していけるかということが、私たちにとってのチャレンジと言えます。しかし、このサステナビリティという分野横断的な領域において、個人の力でのチャレンジには限界があり、チームの力が求められます。KPMGあずさサステナビリティで一緒に働く方々は、みなさん誠実で、それぞれの分野において高い専門性を有するプロフェッショナルばかりです。このように “人”に恵まれ、チームとしてサステナビリティ課題にチャレンジしていけるというのも我々の大きな魅力です。

ピンポイントの好奇心が出発点になる

サステナビリティでカバーされる領域は広く、かつその情勢が変化する速度も非常に速いので、毎日が学びの時です。世界中のニュースや文献に目を通したり、さまざまな会議体に参加して知見を吸収したり、また、クライアントからも日々多くのことを学んでいます。KPMGならではのグローバルなネットワークは、こうした情報収集の際にも強みとなっています。これからも最新の情報や事例に触れ、学び続けることで、サステナビリティ領域における専門性を深めるとともに発信力も高め、広く内外から相談を持ちかけられるプロフェッショナルを目指したいと考えています。
サステナビリティ領域での仕事の面白さは、そのカバーする範囲が広いが故に、自分自身の興味のあるテーマから切り込み、他のテーマを繋げていくことができるという点です。気候変動や人権問題などはもちろんですが、それ以外でも切り口は何でも構わないと思います。私自身、学生の頃の専攻は「政治学」「国際関係学」であり、同時にビジネスにも興味があったことから、“官と民の間をつなぎたい”という強い思いが、この領域におけるアドバイザリーとしての入口となりました。各国の環境政策やTCFD成り立ちの背景、国際サステナビリティ情報開示基準の動向などを洞察、分析し、クライアントへのサービスに落とし込んでいくというプロセスはとても面白く、やりがいも感じています。皆さんもピンポイントのテーマでも構いませんので、少しでもサステナビリティに関心をお持ちになったらぜひ挑戦していただきたいと思います。その上で、今は点と点として理解している各々のテーマを、入社後には、線そして面へと発展させ、クライアントにとって価値のあるサービスを提供していくことができれば良いと思いますし、私自身そのような姿を目指していきたいと思います。

※記事の記載内容は、インタビュー取材時点のものとなります。


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