職員インタビュー1

金融アドバイザリー事業部(FSAD)


企業文化の変革を通じて、日本社会に新たな活力を。

A. F

A. F

有限責任 あずさ監査法人
金融アドバイザリー事業部
マネジャー
2014年入社


Profile
高校時代から海外で生活し、米国の大学で経済と統計を学ぶ。帰国して日本の大学院を卒業後、国際開発金融機関に入行。発展途上国における金融システムの普及に取り組んだ。次第に日本のために力を尽くしたいとの思いが強くなり、KPMGコンサルティングに入社。さらに強みを持つ金融業界に特化したアドバイザリー業務に就きたいと考えて上司に相談したところ、あずさ監査法人への転籍を勧められ現職に。趣味はダイビング。忙しい時ほどリフレッシュの必要性を感じ、沖縄まで飛んで潜っている。無になれる時間が一番の魅力。

金融業界に特化したドクターとして

金融アドバイザリー事業部(FSAD)とは、金融業界のクライアントに特化した相談相手です。わかりやすく例えるなら、“金融機関専門のお医者さん”ということになります。人間相手のドクターであれば医師免許が必須ですが、私たちの場合は、必ずしも公認会計士の資格は必要ではありません。高い専門性と能力さえあれば、資格の有無に関係なくアドバイザリーサービスを提供できます。
金融は規制業種という特殊性があります。業界の法制度やルールに精通した専門性が不可欠であり、そうした事情が金融機関専門のドクターを必要としているわけです。その“患者さん”である金融機関から寄せられる相談事は、「不正・不祥事の防止・解決」や「データサイエンスを駆使した業務改革」など、さまざまです。同じく金融機関専門であっても、会計や財務といったCFO領域は「金融アカウンティング・アドバイザリー・サービス部(金融AAS部)の担当になりますが、私たち金融AD部はそれ以外のほとんどの領域をカバーしています。
他のファームと比べて、あずさ監査法人のアドバイザリーは非常に丁寧で、じっくりと手間をかけてくれると評されているようです。誠実さは、KPMGに共通の持ち味と言えるでしょう。

A. F
“仕事”でありながら“趣味”としての感覚も

これまで多くのプロジェクトに携わってきましたが、メガバンクや日系大手証券会社の内部監査の品質チェックや内部管理体制の高度化といった案件が、特に印象に残っています。いわば、監査部を監査する仕事です。
金融不祥事やデジタル化などにより、金融機関における監査の重要性はかつてないほどに高まっており、以前は担当者レベルの案件であったものが、今では経営陣が最も重視する経営課題の1つとなっています。そのためこうした案件では必ず、頭取や会長・社長といった役員に直接お目にかかって、ヒアリングさせていただきます。若手のコンサルタントのうちからこのようなトップマネジメントの方とお話できる機会は、本当に貴重なものです。監査に対して金融機関としてどのようなお考えをお持ちなのか、社会に対してどのような貢献をしたいとお考えなのか、そうしたフィロソフィーを直接伺えたことは、私にとってもかけがえのない財産となりました。
また、裁量の大きさも、この仕事の魅力です。金融AD部にはサービスラインがいくつかありますが、そのうちの1つである内部監査についてはサービスラインリーダーに裁量が任されています。つまりサービスラインリーダーが私たちマネジャーにタスクを振り分け、期限内にゴールに向かってどのようにプロジェクトを進めていくかは、マネジャーの判断次第。タスク管理も一切任されています。そのためプロジェクトを終えた際は、大きな達成感を得られるのです。こうしたプロジェクトの進め方は、KPMGジャパンに共通のものでしょう。
私にとってこの仕事は間違いなく“仕事”なのですが、同時に“趣味”に近い感覚のものでもあります。好きだからこそ興味を持って考え、自分を高めたいという意欲も沸いてきます。それはとても幸せなことだと思っています。

A. F
内部監査を通じて風土改革にも踏み込む

欧米のように日本においても、内部監査部門のプレゼンスは着実に高まってきていると感じます。例えば監査の効率化・高品質化にテクノロジーの活用は不可欠となってきており、デジタル人材も多数活躍するようになりました。さらに不正や不祥事を未然に防ぐことが今まで以上に重要視されるようになり、そのためには企業文化や企業風土の改革が必須であるとされるようにもなりました。私たち“金融機関専門のドクター”にも、病気になってから治療するのではなく、病気になる前に体質改善指導をすることが求められているのです。
もちろん企業文化変革は簡単ではありません。数年がかりで取り組むべき課題です。私たちもKPMGのグローバルネットワークを活用して欧米のコンサルタントとディスカッションしながら、企業文化改革のフレームワークを日本企業向けにアレンジするといった活動を行っています。
私は今後もこの分野に注力し、将来は企業文化改革でリーダーシップを発揮できる人材になりたいと考えています。これは入社当初には思いもしなかったことで、金融AD部で経験を重ねるうちに見えてきた将来のビジョンです。この領域で高い専門性を発揮できる人材はまだ少なく、プロフェッショナルとして活躍する道を自ら切り拓いていきたいと考えています。

日本に漂う閉塞感を打ち破りたい

私たちコンサルタントにとって、公認会計士がすぐ近くにいる環境は心強いものです。監査法人だからこそアクセスできるデータや情報も多く、さらにはTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)やESGといった、新たなリスク領域をもたらす可能性のある非財務情報についても精通した専門家がいます。金融業界におけるさまざまな分野の専門家が多数在籍するこの環境は、KPMGの最大の強みの1つでしょう。
このように組織横断的に“ONE KPMG”として情報を共有できる風土に加え、最近ではKPMGのあらゆる案件や経験・知見をデータベース化したシステムも導入されました。例えば、新しい案件の提案時や案件へのアサインが決まればキーワードを入力することでKPMG内の専門家や当該クライアントとコネクションがある人にアクセスでき、すぐに詳しい話を直接聞くことができるわけです。これはクライアントに高品質なアドバイザリーサービスを迅速に提供する上で大きな力となるばかりでなく、自分の専門性を磨く上でも貴重なものとなるでしょう。
長期的な経済低迷が続く中、金融業界はもちろん日本全体を覆う閉塞感には終わりが見えません。私は企業文化改革に特化したコンサルタントとしてのスキルを磨くことで、日本企業のこうした状況を変えていきたいと考えています。その結果日本経済を立て直し、社会全体に新たな活力を呼び起こすことができたら、こんなに嬉しいことはありません。KPMGなら、きっとそれが可能です。

※記事の記載内容は、インタビュー取材時点のものとなります。


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